多くの介護職が苦しんでいる腰痛 − 。実際にどれくらいの人が痛みを抱えているのだろうか？ 介護職の労働組合「UAゼンセン日本介護クラフトユニオン（NCCU）」が20日に公表した調査結果で現状が報告されている。【Joint編集部】
月給制で働く介護職のうち、仕事を原因とする腰痛が「ある」と答えたのは46.4%。ひとまず「仕事に支障はない」とした人が多かったが、「かなり痛い」も20.8%、「仕事が続かないほど痛い」も7.7%いた。
この調査は今年3月から4月にかけて実施されたもの。NCCUの組合員8604人が対象で、月給制の介護職では4124人の回答を集計している。
それによると、法人が行っている腰痛の予防策では「定期的な健康診断」が37.7%で最多。このほか、「予防体操」が26.7%、「2人以上での移乗の推進」が21.4%、「教育・研修の徹底」が15.6%となっており、いずれもそう多くはなかった。「ノーリフティングケアの導入」は5.8%に留まっている。
自由記述欄に寄せられた意見には、「腰痛などで体を壊し、仕事を続けられなくなったら、という不安がある」「腰だけでなく肩や手首などを痛めているスタッフも多い」「職業病だから仕方がないという考え方を無くしたい」など、対策の強化を求める声が多かった。
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